自動運転車の動作メカニズムは、大きくハード（各種センサー）とソフト（AI:人工知能）の2つに分けられる。まず各種センサーとしては、GPS（グローバル･ポジショニング･システム）、ミリ波レーダー、ビデオ･カメラ、レーザー･レーダー（Lidarとも呼ばれる）などが多数、自動車のボディ各部に装備されています。

　そこで自動運転車では、GPSによる位置情報は二次的情報として利用するに留めます。むしろ本質的に重要なのは、車体の天井に取り付けられたレーザー･レーダー、車体の前･後部に装備されたミリ波レーダー、さらにはバックミラー付近にあるビデオ･カメラや車輪のホイールに取り付けられた振動センサー等だ（ただし日産の自動運転車では、レーザー･レーダーは車体の天井ではなく、バンパー付近に埋め込まれている）。これらは言わば、自動運転車が周囲の状況を正確に把握するための「目」や「耳」に当たるものです。

　車載カメラとGPSから収集するデータは誤差が大きいですが、走行軌跡を高精度に推定する技術と、 複数車両から収集した路面画像データを統合・補正する技術により、 直線路の場合で誤差5センチ以内に抑えました。情報収集に市販車両や既存インフラを 活用することでリアルタイムにデータが更新でき、安価にシステム構築できるとしています。

　準天頂衛星システムによる「日本版GPS」が実用化へ動き出した。2018年度までに衛星を4基体制にし、本格運用を始める計画です。測位の誤差は数cm単位。クルマや農機などの自動運転に道を開きます。 　「国内だけでなくアジアでも展開するには、強い国際競争力が重要。関連産業で、新しいイノベーションを次々と生み出してほしい」 　2013年7月26日、準天頂衛星システムの利活用を目指す産学連携組織「高精度衛星測位サービス利用促進協議会（QBIC）」が発足。設立総会の冒頭で、QBIC会長の西田厚聰・東芝会長が、訪れた企業関係者に呼びかけました。 　日本独自の測位衛星である準天頂衛星システムは、米国が運用するGPS（全地球測位システム）と組み合わせて使えば、GPSだけの場合よりも高い精度での測位が可能。「日本版GPS」とも呼ばれる。従来よりも正確な位置情報サービスが可能になるだけでなく、クルマや農機などの自動運転を実現するうえでも、中核技術の1つになると期待されています。 　2010年9月に、初号機である「みちびき」が打ち上げられ、まずは1基での試験運用が始まりました。政府は2018年度までに、24時間体制での本格運用を始める方針です。 　QBICには、ソフトバンクモバイルや富士通といった、交通や農業、防災、通信など幅広い業界から約200の企業・団体が参画しています。 　今後、海外展開や標準化などをテーマとした4つのワーキンググループで、日本版GPSを使ったサービスや機器の実用化、普及に取り組みます。